広島、長崎の被爆者のうち、３０歳で１シーベルト被爆した人が７０歳になった時に固形がんで死亡するリスクは、被爆していない人に比べて４２％増加することが、日米共同の研究機関「放射線影響研究所」（放影研、広島市・長崎市）の研究で分かった。１日付の米放射線影響学会の学術誌に発表した。

　放影研によると、１９５０年から２００３年まで被爆者約１２万人を追跡した調査に基づく研究で、個人線量が推定できる約８万７千人を解析の対象とした。約５万１千人が死亡し、このうち約１万１千人が、肺がんや胃がんなどのさまざまな固形がんで亡くなった。

　研究によると、被爆時の年齢が２０歳の場合、リスクは５４％増加。被爆者の死亡率と被爆していない人の死亡率の比較でも、被爆者の方が固形がんで亡くなる人が１万人当たり２６人多かった。

　がん以外の死因では、胃潰瘍や肝硬変などの消化器疾患のほか、呼吸器疾患などの死亡リスクも被爆者の方が被爆していない人より増加したが、放射線との因果関係は明らかになっていない。

　放影研疫学部（広島）の小笹晃太郎(おざさ・こうたろう)部長は「放射線とがん以外の疾患との関係や、低線量と残留放射能の影響の研究が今後の課題だ」と話している。

※学術誌はＲＡＤＩＡＴＩＯＮ　ＲＥＳＥＡＲＣＨ