質問。３つの表示の飲料がある。「ノンカロリー」「シュガーレス」「砂糖不使用」。糖尿病予備軍や太り気味で「エネルギー量が気になって」という人は、どれを選ぶといいのだろうか。「えっ、３つとも糖分が入っていないはずだって？」

確かにどれもカロリーや糖分が入っていないようにみえるが、実際は完全にゼロでなくてもこう表示できる。しかも、表示対象によって扱いが異なるから、ややこしい。

「不使用」にも糖分
表示方法は法律で決まっている。健康増進法の中の栄養表示基準だ。健康に重大な被害を与えるような表示違反があると、法律に基づき、勧告や改善命令などを経て懲役や罰金も科される。

「シュガーレス」の場合をみよう。砂糖や果糖、乳糖といった糖類が食品１００ｸﾞﾗﾑ（飲料なら１００ﾐﾘﾘｯﾄﾙ）に0.5ｸﾞﾗﾑ未満しか含まれていなければこう表示できる。「ノンシュガー」「無糖」も同じ意味だ。食品１００ｸﾞﾗﾑあたりの糖類が５ｸﾞﾗﾑ（飲料の場合2.5ｸﾞﾗﾑ）以下なら「糖分控えめ」「糖分ダイエット」「低糖」などという表現になる。

これに対し、「砂糖不使用」は単に砂糖を使っていないという意味。果糖、乳糖を含んでいてもこの表示は可能だ。容器や袋に印刷されている栄養成分表示を見ると、砂糖不使用でも糖類が１００ｸﾞﾗﾑあたり１０ｸﾞﾗﾑなどと、無糖どころか低糖ですらない商品もあり得る。

「ノンカロリー」「カロリーゼロ」は食品１００ｸﾞﾗﾑ（飲料１００ﾐﾘﾘｯﾄﾙ）あたりの熱量が５ｷﾛｶﾛﾘｰ未満であるということ。例えば糖類ではなくキシリトール、ラクチトールといった難消化性糖質という甘味料を使った食品がある。砂糖が１ｸﾞﾗﾑあたり４ｷﾛｶﾛﾘｰなのに対し、キシリトールは３ｷﾛｶﾛﾘｰ、ラクチトールは２ｷﾛｶﾛﾘｰ。こうした甘味料を使って５００ﾐﾘﾘｯﾄﾙのペットボトルで２５ｷﾛｶﾛﾘｰ未満に抑えれば甘くてもノンカロリーだ。

冒頭の質問に戻れば、カロリーを抑えたい人は、ノンカロリーと表示された商品を選ぶのが無難ということになる。

では、なぜゼロでないのにゼロと表示できるのか。これは「成分を検出する際の誤差を考慮したため」（厚生労働省）。国際基準も同じ考えに基づく。「１ﾘｯﾄﾙがぶ飲みして４９ｷﾛｶﾛﾘｰになっても、成人の１日の摂取量２５００ｷﾛｶﾛﾘｰと比べ問題にならない」（同）というが、熱量や糖類を気にする人は栄養成分表示の熱量や糖類の分量、原材料表示の甘味料の有無などをチェックする必要がある。

消費問題研究所代表の垣田達哉さんは「最近目に付くのが無添加という表現。砂糖無添加といってもハチミツをたっぷり使っているかもしれない」と指摘する。イメージ上のゼロと法律上のゼロの「２つのゼロの存在に違和感を持つ人が多いはず」と語る。

広いゼロの範囲
遺伝子組み換え食品にも「２つのゼロ」がある。米国産の大豆やトウモロコシなどを原料としたものだ。

国民生活センターは８月、市販の豆腐を対象に遺伝子組み換え大豆の遺伝子の有無を検証した。全２９銘柄に「遺伝子組み換え不使用」という表示があったが、実際には約６割の１８銘柄から遺伝子組み換え大豆が検出された。

市民バイオテクノロジー情報室の天笠啓祐さんは「テスト結果を見た消費者から『どうしたら安心できるの』などと、かなりの相談電話が寄せられた」と話す。

日本農林規格（ＪＡＳ）法では、意図せずに組み換え大豆が混入した場合、５％以下なら「遺伝子組み換えでない」と表示できる。組み換えと非組み換えの大豆が大量に流通する現状では、運搬中の混入を防ぎきれないためだ。組み換えを検出した１８銘柄について、自治体が調べたところ、いずれも法令違反にならない程度の混入だったという。

「韓国で認められるのは混入率３％まで、欧州は0.9%。日本のゼロの範囲が広いこともイメージとの差を広げる要因」と天笠さんは語る。
こうした落差を縮める動きもある。

飲酒の基準、罰則を厳しくした道交法の改正で昨年大きく消費量を伸ばした「ノンアルコールビール」。最近、店頭からこの言葉が消えつつある。酒税法はアルコール度数１度（１％）以上の飲料を酒と定めているため、アルコール分0.5%では酒ではない。これをメーカー各社は当初、ノンアルコールビールと銘打って売り出した。

しかし、独立行政法人日本病院機構久里浜アルコール依存症センターの樋口進副院長は「アルコール分0.9%の飲料を、体重の軽い女性や酒に弱い人が立て続けに飲めば、酒気帯びの反応がでる可能性がある」と指摘する。

公正取引委員会は昨年７月、メーカーや販売業者の団体にノンアルコールという表示をやめるよう求めた。そこで国内メーカーは「ノン」をやめ、「ビールテイスト飲料」などに変更。販売も酒売り場でするようになっている。

消費科学連合会の犬伏由利子副会長は「わずかでも入っているようならゼロとは呼ばないよう、法律の基準と言葉のイメージのギャップを統一すべきだ」と指摘。ゼロと誤解されないような用語をつくり、その意味がきちんと理解できるよう、子供のころから表示教育をしようと提案する。

表示とは、ほとんどの消費者が理解できてこそのもの。ＢＳＥ（牛海綿状脳症）や偽装表示などの問題で関心が高まっている今こそ、わかりやすさにもっと注意を払うべきではないか。
（生活情報部　田中映光）