【ニューヨーク共同】東日本大震災の被災地に医療ボランティアとして訪れた米国日本人医師会所属の医師３人が、１８日までにニューヨーク市内で活動報告を行い、被災者の健康状態について説明、継続的な心のケアなどを訴えた。
３人は、同市内の開業医でインド系米国人のカマール・ラマニ医師（内科）、マイモニデス医療センター小児病院の稲垣健悟（いながき・けんご）医師（小児科）、マウントサイナイ医科大の柳澤貴裕（やなぎさわ・たかひろ）准教授（内分泌科）。それぞれ異なる時期に徳洲会災害医療協力隊（ＴＤＭＡＴ）のメンバーとして宮城県南三陸町を訪れ、被災者の診療に当たった。
神戸で生まれ育ったラマニ医師は流ちょうな日本語で、避難所になった体育館「ベイサイドアリーナ」での診療活動を振り返り、被災者が主にウイルス性の下痢や吐き気、インフルエンザ、不眠症や高血圧などの症状を訴えていたと語った。
同医師は米コーネル大生だった１９９５年の冬休み、神戸の実家に戻っている間に阪神大震災に遭い「将来は被災者を助けるようになりたい」と思ったという。
稲垣医師はピースサインをする子どもたちの写真を示しながら「一見、元気そうだが、大震災の影響が出ないか見ていくことが必要」と述べ、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）への対策を呼び掛けた。
同医師会副会長の柳澤医師によると、医師会の呼び掛けで医師２５人と看護師８人が被災地の医療ボランティアに参加。また同医師会は米中枢同時テロ後の経験を生かし、福島県立医科大によるメンタルヘルスケアの地域ネットワークづくりに協力するという。
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